転職サイトIndeed、社員の15%を解雇　̶I̶n̶d̶e̶e̶d̶ LinkedInで新たな職探しへ

求人情報専門の検索エンジンであり、50以上の国と地域でサービスを提供しているIndeedは、2023年3月22日に全従業員の約15％にあたる約2200人の解雇を発表しました。クリス・ハイアムズCEOは、求人市場の冷え込みが続くとの見通しを理由に挙げています。

Indeedは、速やかに全従業員と情報を共有するため、発表から1時間以内に日本やイギリス、アイルランド、オランダを除く全従業員に解雇の通知を行いました。これらの国では法律により通知が遅れるとしています。

ハイアムズ氏は、解雇の対象となった従業員へのサポートを約束し、解雇された従業員には2023年3月31日までの給与や1月から3月のボーナスが支給されると述べました。さらに、16週間分の基本給や勤続年数に応じた給与、半年間の就職紹介サービスや1年間のメンタルケアサービスへのアクセスが提供されると発表されました。

ハイアムズ氏は、新型コロナウイルスの影響で求人市場が冷え込む見通しが続いていることを指摘し、Indeedの規模が大きすぎるとの見解を示しました。また、彼は自身の基本給を約25％削減することを明らかにしました。

最後に、ハイアムズ氏は今回の従業員削減について「Indeedの現状は私の責任であり、深くお詫び申し上げます」と述べています。

求人情報のプロが求人市場の冷え込みを予測、全体的なダウンターム、更なる企業の人員削減傾向、採用控えなどの傾向が続くことが予測されます。

ネットではIndeedを解雇されてIndeedで仕事を探すのかといった皮肉的なコメントが寄せられていましたが、実際にIndeedから転職する際などはLinkedInなど他社のサービスを使っている人が多いようです(関係者)。