ロンドンで3月上旬に開催された「第3回ヒトゲノム編集に関する国際サミット」では、遺伝子操作ベビーに対する賛否両論が交差しました。フランシス・クリック研究所の前には、「Stop Designer Babies」というグループが抗議活動を行い、ヒト遺伝子組み換え（HGM）反対を訴えていました。
サミットの閉会声明では、ヒトゲノム編集は現時点では容認できないと結論付けられました。この声明は、2018年の前回のサミットで中国人科学者賀建奎（フー・ジェンクイ）が「遺伝子操作ベビー」が生まれたことを発表し、世界中を驚かせた出来事を受けたものです。
委員会はフーの行動を非難する一方で、生殖細胞系列ゲノム編集に「赤信号」ではなく「黄信信号」を出し、慎重に進めるよう呼びかけました。つまり、厳密で責任ある方法で生殖細胞系列ゲノム編集を臨床試験に持ち込むことができる「翻訳パスウェイ」の設定が推奨されました。
しかし、過去5年間の2回のサミット間の研究で、生殖細胞系列ゲノム編集はまだ危険性が高いことが確認され、倫理的懸念や社会的影響に関する取り組みが必要とされています。今年のサミットでは、これらの不安がさらに増大しました。
例えば、ゲノム編集を行うと、細胞によっては編集結果が異なるモザイク状態が生じることがわかりました。オレゴン健康科学大学の生物学者シュークラト・ミタリポフによる発表では、生殖細胞系列ゲノム編集によって胚ゲノムに意図しない（そして潜在的に危険な）微細な変化が生じることが判明しました。この変化は、着床前の胚のスクリーニングに使用される標準的なDNA読み取りテストでは検出されない可能性があるというのです。
さらに、オックスフォード大学の生殖生物学者デイガン・ウェルズは、編集後の胚がDNA切断をどのように修復するかについての研究を発表しました。その結果、胚の約5分の2が壊れたDNAを修復できないことが明らかになりました。このような胚から生まれる子どもは、健康上の問題を抱える可能性があるとされています。
このような懸念事項を考慮しても、遺伝子操作ベビーに関する議論は終わりそうにありません。一部の専門家は、将来的には遺伝子編集技術が一般的になる可能性があるという見方を示しています。しかしこの技術が広く受け入れられるには、倫理的、技術的、社会的課題に対処し、世界中でのコンセンサスを築く必要があります。将来の遺伝子編集技術の応用については、さまざまな利益関係者が関与し、継続的な議論や政策立案が行われることが不可欠です。
遺伝子操作ベビーがもたらす利点とリスクを十分に理解し、その技術が社会全体にとってプラスになるように適切な規制とガイドラインが整備されることが求められています。これにより、遺伝子編集技術が疾患の治療や予防に役立つ一方で、倫理的な問題や社会的な影響を最小限に抑えることができるでしょう。
今後も国際サミットや研究者間の協力を通じて、遺伝子操作ベビーに関する議論は続いていくことが予想されます。科学技術の進歩とともに、遺伝子編集技術が持つ可能性とリスクに対つ革新的な力を活用しながら、同時に社会的責任を果たす方法を見つけることが、未来の科学と医療における重要な課題となっています。
国際的な取り組みと規制が整備されることで、遺伝子操作ベビーの技術が持つ可能性が最大限に活かされ、そのリスクを最小限に抑えられることが期待されます。遺伝子編集技術の発展とともに、世界各国で継続的な議論が行われ、適切なガバナンスが確立されることで、将来的には遺伝子操作ベビーが安全で倫理的に受け入れられる形で一般的になるかもしれません。ただし、その道のりは長く、多くの障害が立ちはだかることが予想されます。
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